WACCとは、加重平均資本コスト（Weighted Average Cost of Capital）を意味し、企業が株主資本と有利子負債の両方を通じて資金調達を行う際の、全体としての資本コストを示す指標をいう。株主資本コストと負債コストを、それぞれの時価ベースの資本構成比率で加重平均することにより算出される。

算式で表すと、WACC＝E／（D＋E）×Re＋D／（D＋E）×Rd×（1－Tc）となる。ここでEは株式時価総額（株主資本の時価）、Dは有利子負債の時価、Reは株主資本コスト（一般にCAPM等により算定）、Rdは負債コスト（借入金利や社債利回り等）、Tcは実効税率を表す。負債コストに（1－Tc）を乗じるのは、支払利息が損金算入され法人税の負担を軽減する効果（節税効果）を反映するためである。

WACCは、企業が事業に投下した資本に対して求められる収益率を検討する際の基準の一つであり、M&Aや企業価値評価におけるDCF法の割引率として広く用いられる。ただし、個別の投資案件については、そのリスク特性等に応じて適切な割引率を検討する必要がある。

M&Aにおける企業価値評価で用いられるDCF法（ディスカウンテッド・キャッシュフロー法）では、対象事業が将来生み出す企業全体に帰属するフリーキャッシュフロー（FCFF）を、WACCを割引率として現在価値に割り引くことにより事業価値を算定する。このため、WACCの設定水準は算定される企業価値の大きさに直接的な影響を与える重要な前提条件となる。

実務上、株主資本コストの算定に用いるベータ値、株式時価総額と有利子負債の比率（資本構成）、負債コストの水準等の前提の置き方によってWACCの数値は変動しうるため、DCF法による算定結果を検討する際は、採用されたWACCの前提条件が合理的であるかを確認することが重要である。また、対象会社の資本構成が買収後に変化することが見込まれる場合には、買収後の想定資本構成を踏まえてWACCを再検討する必要がある。

※WACCはあくまで加重平均資本コストの算定方法であり、個別の投資判断における適切な割引率は、対象事業のリスク特性等を踏まえて別途検討されることがある。