DCF法（ディスカウントキャッシュフロー法、割引キャッシュフロー法）とは、企業や事業が将来生み出すキャッシュフローを、対象のリスクを反映した割引率で現在価値に割り引くことにより、企業価値・事業価値を算定する評価手法をいいます。

企業全体に帰属するフリーキャッシュフロー（FCFF）から企業価値・事業価値を算定する場合、割引率には、株主資本コストと負債コストを加重平均したWACC（Weighted Average Cost of Capital：加重平均資本コスト）が用いられることが一般的です。一方、株主に帰属するキャッシュフロー（FCFE）から株式価値を直接算定する場合には、株主資本コストを割引率として用います。株主資本コストの算定にはCAPM（Capital Asset Pricing Model：資本資産価格モデル）が広く用いられています。

DCF法は、将来の事業計画に基づくキャッシュフローを評価額に織り込むことができるため、M&Aにおける買収対象企業の事業価値や、それを基礎とした株式価値の算定、合併の際の合併比率の算定根拠の一つとして広く用いられています。

将来キャッシュフローの見積りや割引率の設定次第で評価額が大きく変動するため、前提となる事業計画の合理性を検証することが重要です。