APV法（Adjusted Present Value法、調整現在価値法）とは、企業や事業の価値を、キャッシュフローの源泉ごとに分けて計算する企業価値評価手法の一つです。まず企業が全額自己資本（無負債）で運営されていると仮定した場合の事業価値（フリーキャッシュフロー（FCF）を、負債の影響を除いた無負債の株主資本コスト（アンレバード株主資本コスト）で割り引いた現在価値）を算出し、これに負債の利用によって生じる節税効果等の資金調達に伴う効果の現在価値を別途加減して評価します。

節税効果等、負債の利用に起因する価値をどの割引率で現在価値に割り引くかについては、負債の返済計画や節税効果のリスクの捉え方といった前提によって異なり、負債コストを用いる考え方（Myers, 1974）のほか、一定の前提の下で無危険利子率やアンレバード資本コストを用いる考え方も学術上提示されています。実務・文献によって前提が異なるため、具体的な計算にあたっては採用するモデルの前提を確認する必要があります。

※具体的な計算方法・割引率の設定は、採用する評価モデルや専門書籍・専門家の見解により異なる場合があるため、個別の評価にあたっては専門家にご確認ください。

APV法は、LBO（レバレッジド・バイアウト）のように買収に伴い対象会社の資本構成（負債比率）が大きく変化する取引において、資本構成の変化に伴う節税効果の価値を独立して評価できる点で、WACCを用いるDCF法を補完する評価手法として用いられることがあります。